AI半導体にもいつか必ず「冬」は来る

DRAMの歴史が教える、国家戦略に必要な覚悟

AI半導体を巡る熱狂が続いている。

生成AIの普及を背景に、GPUや先端ロジック、HBM（高帯域幅メモリ）への投資が世界規模で加速し、日本でも「半導体復活」「国家戦略」という言葉が頻繁に聞かれるようになった。

だが、この盛り上がりを冷静に見つめるためには、ひとつ重要な前提がある。半導体産業は、必ず波を打つ産業だという事実である。

これは悲観論でも、失敗予測でもない。

過去40年以上にわたる半導体史が、一貫して示してきた構造的現実だ。

半導体は「作れば作るほど儲かる」産業ではない

半導体産業を理解するうえで、まず押さえるべき点がある。

それは、半導体が極端な固定費産業だということだ。

最先端の半導体工場（ファブ）を1つ建てるには、数兆円規模の投資が必要になる。

しかも、その工場は一度建てたら簡単には止められない。

• 工場

• 製造装置

• クリーンルーム

• 高度な人材

• 研究開発基盤

これらは、製品が売れても売れなくても、毎年コストとして発生する。

会計上は「減価償却」という形で、何年にも分けて費用化される。

つまり半導体企業は、**「売上が少し落ちただけで、利益が一気に吹き飛ぶ」**構造を常に抱えている。

なぜ半導体は必ず「波」を打つのか

半導体産業で周期的な好不況が起きる理由は、驚くほど単純だ。

需要は読めないが、供給は止められない

半導体需要は、

• 景気

• 技術トレンド

• 金利

• 地政学

• 新製品サイクル

といった要因で大きく変動する。

一方で供給能力は、工場投資という「数年がかりの意思決定」によって決まる。

そのため、こうした現象が繰り返される。

1. 需要が伸びると見込んで、各社が一斉に設備投資

2. 数年後、供給能力が同時に立ち上がる

3. その時点で需要が鈍化すると、一気に供給過剰

4. 価格下落 → 稼働率低下 → 赤字拡大

この構造は、どんなに優秀な経営者がいても回避できない。

DRAMは「半導体サイクル」を最も分かりやすく示した

この構造を最も端的に示したのが、DRAM（記憶用半導体）の歴史だ。

DRAMは「成長産業の象徴」だった

1980年代から1990年代にかけて、DRAMはPCやサーバーの普及とともに急成長した。

日本企業は高い品質と技術力を背景に、世界市場で大きな存在感を持っていた。

当時の空気感を一言で言えば、**「DRAMは作れば作るほど売れる」**という楽観が広がっていた。

その結果、日米韓のメーカーが競って設備投資を拡大する。

価格が崩れた瞬間、何が起きたか

しかし、需要成長が一服すると状況は一変する。

• 供給能力はすでに増えている

• 工場は止められない

• 各社が価格を下げてでも売ろうとする

DRAM価格は急落し、利益構造は一気に悪化した。

ここで重要なのは、赤字の原因が「技術力不足」ではなかったという点だ。

• 稼働率低下

• 在庫評価損

• 減価償却負担

• 将来収益見通し悪化による減損

これらが会計上、一斉に噴き出した。

日本と韓国を分けたのは「赤字への耐性」

DRAMで明暗を分けた日本と韓国の違いは、しばしば技術や戦略の差として語られる。

しかし、より本質的だったのは赤字をどう扱えたかだ。

日本企業が直面した現実

日本企業は、DRAM不況期に

• 巨額の赤字

• 設備減損

• 財務悪化

に直面した。

しかし当時の日本では、

• 短期的な黒字重視

• 赤字＝経営失敗という社会通念

• 銀行・株主の忍耐力不足

が重なり、事業継続の選択肢が狭まっていった。

結果として、多くの企業がDRAM事業から撤退する。

韓国企業はなぜ生き残れたのか

一方、韓国企業も赤字を免れたわけではない。

むしろ、不況期には日本以上の損失を出した年もある。

それでも事業を続けられた背景には、

• 金融機関による継続支援

• 国家産業としての位置づけ

• 「今は耐える時期」という社会的認識

があった。赤字は失敗ではなく、サイクルの一部という理解が、制度と世論に共有されていた。

DRAMの教訓は、AI半導体にもそのまま当てはまる

ここで話を現在に戻そう。

AI半導体は確かに新しい分野だ。

だが、産業構造はDRAMと驚くほど似ている。

• 巨額な先行設備投資

• 数年先を見越した需要予測

• 各社同時の増産

• 固定費の重さ

違うのは用途であって、構造ではない。

AI特需が一巡したとき、何が起きるか

将来、次のような変化が起きる可能性は十分にある。

• クラウド各社の投資調整

• モデルの効率化による計算需要の伸び鈍化

• 景気後退

• 技術世代の切り替わり

そのとき、DRAMと同じことが起きる。

稼働率低下

→ 在庫評価損

→ 減損

→ 決算上、兆円単位の赤字

ここで強調しておきたいのは、それが異常事態ではないという点だ。

問われるのは「国と社会の覚悟」

AI半導体投資を国家戦略として進めるなら、

本当に問われるのは次の点である。

株主の覚悟

• 半導体は単年度決算で評価できない

• 不況期の赤字を理由に経営を断罪しない

会計・税制の覚悟

• 減損や評価損は「無駄」ではなく構造的必然

• 不況期の損失処理を前提にした制度設計

国民の覚悟

• 「兆円赤字＝失敗」という短絡的理解を超えられるか

• 半導体をインフラ産業として見られるか

半導体をやるとは、「冬を引き受ける」ことだ

DRAMの歴史が教えてくれる最大の教訓は明快だ。**半導体産業で重要なのは、

好況期に儲けることではなく、

不況期に死なないこと**AI半導体でも、必ず冬は来る。

そのときに「想定外だ」「失敗だ」と騒ぐのであれば、

最初から国家戦略など掲げるべきではない。

いま必要なのは、波を前提にした覚悟と制度である。

DRAMで日本が失ったのは、技術ではない。時間軸を持って産業を支えるという覚悟だった。

AI半導体では、その問いが、より大きな形で突きつけられている。